8人に1人が生殖補助医療で誕生!?〈体外受精〉どんな人がいつ始めるといい？【体外受精まるわかり①】

日本産科婦人科学会が発表した最新のデータで、2023年に体外受精で生まれた子どもは8万5千人を超え、過去最多となったことがわかりました。これは2023年に生まれた子どもの8人に1人にあたる数字です。身近になってきた体外受精の現状と、治療を考えているかたの疑問や不安にお答えします。

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体外受精はどんな人が、いつ始めるとよい？

2022年の公的医療保険適用以降、経済的な負担が軽減され、また世の中の不妊治療に対する認知が広がったことで、体外受精を受けるードルは下がったといわれています。とはいえ、タイミング法や人工授精という、「一般治療」の先にある高度な「生殖補助医療」に踏み出すことに、ためらいを感じるカップルも少なくないはず。どんなときに体外受精を考えるべきでしょうか？

まずは医師指導のタイミング法から

一般的に、赤ちゃんを望んで避妊せずにいて、1年たっても妊娠しないときには、婦人科を受診して、何か問題がないかどうかをチェックしましょう。女性は高年齢になるほど妊娠しにくくなるので、もし30代後半であれば、1年待たずに6カ月くらいで受診しても。

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基本検査で体外受精の適応となるような問題が見つからなければ、まずは医師の指導のもと、タイミング法にトライします。目安として6カ月で結果が出ないときには、治療法の見直しが必要です。

人工授精へのステップアップは必須ではありません

女性の子宮内に精子を直接注入する人工授精は、実はタイミング法と比べて、妊娠率は2～3％ほどしか変わりません。もちろん、これで妊娠するカップルもいるので、1～２回トライしてみてもよいのですが、もし体外受精も視野に入れているというのなら、人工授精のステップは飛ばしてかまいません。

特に40歳に近い場合は、保険で受けられる体外受精に回数の制限があるので、時間をムダにしなくてすみます。

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