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不妊治療・妊活のクリニック探し・情報収集ならあかほし Unspecified どんな治療でも保険で受けられる⁉保険診療で妊娠するための不妊治療のルール【松本レディースクリニック】

どんな治療でも保険で受けられる⁉保険診療で妊娠するための不妊治療のルール【松本レディースクリニック】

2023/08/01 公開
2023/10/01 更新

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監修
松本レディースクリニック
理事長 松本 玲央奈 先生

⇒松本レディースクリニック
保険適用後はステップアップではなく、短期決戦を強化。秋には体外受精に特化したクリニックにリニューアルを予定

保険診療ではできない治療もあるので要注意

不妊治療の保険適用が2022年4月よりスタートし、1年以上が経過しました。それまで非常に高額だった体外受精や顕微授精などの高度生殖医療が3割負担で受けられるようになったため、これをきっかけに不妊治療を始めた人も多いのではないでしょうか。実際、不妊治療へのハードルが下がり、とくに若い世代で不妊治療を始める人がふえているようです。

しかし、保険診療で受ける不妊治療はメリットばかりではありません。カップルの年齢や体の状態によっては、デメリットもあり、保険診療ではなかなか妊娠に至らないケースもあります。

なかには最初から保険診療ではなく、あえて自費診療を選ぶというケースも。そこで、これから保険診療で不妊治療を受けるために、ぜひ知っておきたいポイントをまとめました。あとから「最初から知っていれば…」などということのないように、ぜひ頭に入れておきましょう。

不妊治療の保険診療には回数&年齢制限があります!

●タイミング法
回数制限、年齢制限 なし

●人工授精
回数制限、年齢制限 なし

●体外受精、顕微授精、凍結胚移植(1子あたり)
・女性の治療開始が40歳未満の場合
胚移植の回数は6回まで

・女性の治療開始が40歳以上43歳未満の場合
胚移植の回数は3回まで

・女性の治療開始が43歳以上の場合
保険適用されません

不妊治療の保険診療メリットデメリット

メリット

リーズナブルに不妊治療が受けられる
人工授精や体外受精・顕微授精はこれまで施設によって費用は異なり、体外受精は採卵から移植1回まで80万円程度でした。費用がネックとなって治療をあきらめたり、途中でやめてしまった人もいるかもしれません。

保険診療では3割負担で全国どこでも同じ金額で受けられるため、これまでよりもかなりリーズナブルに治療を受けることができます。

高額療養費制度を利用すればさらに安くなる
高額療養費制度とは、1ヵ月あたりに定められた上限額よりも、病院や薬局の窓口で支払った医療費が上回った場合に、上限額を超えた分の医療費が返金支給される制度です。上限額は所得金額によって決められます。

たとえば、年収が約370~770万円のかたの場合、1ヵ月の不妊治療費が30万円だと、上限額は87,430円になります。つまり20万円以上が返金されることに。ただしこれは保険診療で受けた治療のみが対象になります。

民間の医療保険の給付金が受けられる場合も
不妊治療が保険適用になったことで、民間の医療保険で給付金を受けられる場合があります。たとえば体外受精の採卵や移植が、手術給付金の対象になることも。加入している保険によって、対象となるかどうか異なりますから、医療保険に入っている人は、ぜひ確認しておきましょう。

デメリット

全員同じ治療しか受けられない
保険診療では治療の内容や使える薬が決まっているため、全員同じ治療を受けることになります。しかし、一人ひとり体の状態は異なるため、たとえばAさんとBさん、同じ排卵誘発剤を使っても、Aさんは排卵したけれどBさんはしなかった、ということもありえるのです。特に年齢が高くなると、治療が難しいケースもふえるため、保険診療ではなかなかうまくいかないこともあります。

不妊治療費の助成制度がなくなりました
保険適用開始前までは、体外受精や顕微授精を受けた場合、特定不妊治療費助成制度を利用でき、1回の体外受精につき30万円の助成を受けることができました(年齢制限・回数制限あり)。

しかし、保険適用が始まったことでこの制度は廃止に。一見、これまでと変わらないようにも感じますが、保険診療では受けられない治療を受けた場合は、自費診療になるうえに、助成制度も受けられないということになります。結果的にこれまでよりも費用がかかるようになった、というケースもあるのです。

ただし、自治体によっては独自の助成制度を引き続き行っている場合がありますので、一度確認してみましょう。

覚えておきたいキーワード

混合診療

混合診療とは、健康保険の範囲内の費用は健康保険でまかない、健康保険の範囲外の費用を患者が支払うこと。そして、この混合診療は日本では認められていません。たとえば、当初は保険診療で体外受精の治療を受けていたものの、途中から保険診療外の薬を使ってしまうと混合診療に。この場合、保険診療で受けていた治療を含む一連の治療が全額自己負担となってしまいます。自分がどんな治療を受けられるのか、あらかじめ知っておくようにしましょう。

先進医療

保険適用の治療と、自費の治療を同時に行う混合診療は認められていませんが、一定基準の有効性・安全性を満たし「先進医療」として認められた自費治療に関しては、併用することが可能になっています。不妊治療における先進医療は以下のようなものがあります。

タイムラプス

体外受精で受精卵を外部に取り出すことなく、受精卵のようすを観察できる培養器。外部に取り出さずにすむため、受精卵のストレスを減らすことができる。

TRIO検査

着床できるタイミングである着床の窓のずれがないかチェックするERA検査と、子宮の中の環境を検査するEMMA検査、ALICE検査。これらを同時に行うのがTRIO検査。

不妊治療の保険適用、今後はどうなる?

保険適用の内容は2年に1度見直されることになっています。したがって来年にはその内容が見直される予定です。また先進医療についても、他の治療が認められていく可能性もあり、より幅の広い治療ができる可能性が期待されます。

特にPGT-A(体外受精でできた受精卵の染色体数に異常がないか調べる検査)など、高い効果が期待できる治療が増えていく可能性があります。

『赤ちゃんが欲しい(あかほし)』は、主婦の友社が運営する妊活・不妊治療のお悩み解決メディア。ドクターや専門家監修の信頼コンテンツを中心に「妊娠したい」を全力サポートします。全国のクリニックや施設の検索もラクラク。

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