【不妊治療にかかるお金】人工授精や体外受精は保険診療？どんなときに自費になる？

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妊活で気になる、お金のこと。不妊治療の人工授精や体外受精が保険診療となり、窓口で支払う医療費が原則３割負担となりました。なお、受けるにあたっての条件や年齢による回数の制限などもあります。不妊治療と保険診療について、峯レディースクリニック院長の峯克也先生に聞きました。

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ここがポイント！
１.タイミング法から体外受精まで、基本的な治療に保険が適用される
２.保険診療を受けるためには条件がある
３.体外受精には、年齢制限と年齢による回数制限がある
４.混合診療（保険診療と自由診療を同時に行う）はルール違反！

１.タイミング法から体外受精まで、基本的な治療に保険が適用される

不妊治療にはタイミング法、人工授精という一般不妊治療と、生殖補助医療（ART）と呼ばれる体外受精・顕微授精があります。タイミング法から始めて人工授精、体外受精にステップアップしていくほか、不妊原因や年齢によっては体外受精から始める場合もあります。

不妊治療に保険が適用される前は、人工授精や体外受精・顕微授精はすべて自由診療でした。2022年（令和４年）４月からの保険適用により、タイミング法から体外受精・顕微授精まで保険で診療を受けられるようになりました。

【保険診療の代表的な項目】

＜一般不妊治療＞

タイミング法と人工授精（AIH）が一般不妊治療にあたります。排卵誘発剤や黄体ホルモン製剤、超音波検査、ホルモンの値を調べるための血液検査、精液検査などに保険が適用されます。

このほか、「一般不妊治療管理料」が３ヶ月に１回かかります。

＜生殖補助医療＞

体外受精（IVF）・顕微授精（ICSI）、男性不妊の手術（精巣内精子採取術・TESE）があてはまります。

・生殖補助医療管理料
生殖補助医療を行っている患者さんに対して、その同意を得て計画的な医学管理を継続して行い、療養上必要な指導を行ったことに対する料金。月１回算定されます。

・排卵誘発剤

・超音波検査、採血によるホルモン検査
地域によっても異なりますが、１周期におおよそ２～３回です。

・採卵
採卵個数によって料金は異なります。

・採精

・体外受精・顕微授精
顕微授精は行う個数によって料金は異なります。

・受精卵の培養、胚盤胞の培養
培養する個数によって料金は異なります。

・胚移植

・胚の凍結保存
凍結する個数によって料金は異なります。

・凍結胚の更新料
不妊治療を行っていない期間は自費となります。

・精子の凍結保存
乏精子症など、医療上必要と認められた場合のみ。

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