保険診療と自費診療の違いって？これからの不妊治療費の“スタンダード”が知りたい！【不妊治療の保険診療まるわかり】

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不妊治療の保険診療が始まり、治療費が安く抑えられるようになりました。ですが、必ずしも「だれも」が「何回でも」保険で治療できるわけではありません。
自費診療か保険診療かを選択できるようになったからこそ、お金のコト、学んでいきましょう！

HORAC グランフロント大阪クリニック院長である森本義晴先生に教えてもらいました。

多くの不妊治療が保険診療に。気軽に受けやすくなりました

2022 年４月から始まった、不妊治療の保険診療。それまで自費診療で全額負担となっていた体外受精などの治療が、３割負担で受けられるようになりました（特定不妊治療費助成は廃止）。

今までよりリーズナブルな費用で治療が受けられるようになったため、ハードルが低くなり、これを機に通院を始めた人も多いのではないでしょうか。ただし、保険診療を受けるには年齢や回数の制限があり、保険診療にならない治療や検査もあるなど、わかりにくい部分があります。何が保険診療で、何が診療外なのか？

費用を抑えていい治療を受けるために、大事なポイントを確認しておきましょう。

関連リンク：不妊治療を受ける病院を探す！

【不妊治療】保険診療（保険適用）とは？

●ロープライスで妊娠をめざす

医療費の一部負担で治療が受けられるのが保険診療。

保険の対象となる治療には金額設定があり、どのクリニックでも同じ内容のパッケージ治療を、同じ金額で受けることが可能。

ただし不妊治療では年齢制限や回数制限があるほか、保険診療外の治療や薬もあります。

【不妊治療】自費診療とは？

●オーダーメイドで妊娠をめざす

医療費を全額自己負担するのが自費診療。

医療費は各クリニックで設定され、全額自己負担になるため費用は高額になります。

しかし治療や検査に特に制限がないため、一人ひとりに合ったオーダーメイドな治療が可能です。

関連リンク：不妊治療／保険診療で受けられる項目と料金・早見表一覧

不妊治療の保険診療、条件や制限はあるの？

不妊治療の保険診療で見逃しNGなポイントを解説します。

①ほとんどの治療が保険診療でできるが、制限がある

タイミング法や人工授精はもちろん、これまで自費診療で高額だった体外受精や顕微授精も保険診療で受けられます。

ただし、体外受精や顕微授精については年齢・回数の制限があり、保険診療の対象となるのは、治療開始時に女性が43歳未満であること。43歳以上のかたが体外受精を受ける場合は自費診療となります。

②結婚している、もしくは事実婚であることが必須条件

保険診療は結婚している（入籍している）、もしくは事実婚であれば受けることができます。

ただし事実婚の場合は、その関係をクリニック側から確認されたり、誓約書などの書類を求められたりすることがあります。

③治療計画書作成日は、夫婦で受診

治療計画とは、タイミング法・人工授精・体外受精の治療を始める前に、いつからどんな治療を行うかなどを医師と具体的に決める計画のこと。治療計画書を作成してからタイ
ミング法などの治療がスタートする形になります。

一部例外はありますが、この治療計画書を作成する日には、夫婦ふたりでクリニックへ行くことが保険診療の原則になります。

④保険診療か自費診療か、最終的にはカップルで選択を

不妊治療をリーズナブルに受けられる保険診療ですが、医療技術や薬などは保険診療内のものを使用するため、治療の自由度が低い面があります。

自費診療は治療の自由度は高いものの費用が高くなり、保険診療、自費診療ともにそれぞれメリット・デメリットがあります。クリニックによっては自費診療のみに特化している施設もありますから、保険診療か自費診療、どちらを選ぶかは最終的にはカップルしだい。事前にしっかりと相談して選ぶようにしましょう。

⑤保険診療と自費診療の混合診療はできない

保険診療では、使える医療技術や薬などの範囲が決められています。たとえば保険診療で体外受精を受けている周期に、保険診療では認められていない薬＝自費診療となる薬を使うことはできません。

保険診療と自費診療を一緒に行うことを「混合診療」といい、日本では混合診療は禁止されているためです。もし保険診療で治療している際に自費診療を受けてしまうと、それまでその周期で受けていた治療もすべて自費診療となりますから注意を。

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